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過去16回の五輪メダル数で検証、金メダル数と株価の強い関係
東京五輪開幕目前
7月23日の五輪開会式まで間近となりました。一時、今回の五輪では日本代表に“金メダル30個”が目標と言われるほど期待がかけられていました。コロナ禍が未だ収束されず五輪開催の賛否も議論される環境で、精神的な負担も大きい選手の方々に行き過ぎた期待は禁物でしょう。とはいえ、地元で行う五輪です。メダルへの期待はどうしても高まってしまいます。この日本代表の金メダル数、実は五輪期間の我が国の株価との間に意外な強い関係があるのです。今回は金メダル数と株価の関係を紹介しましょう。まずは結果を見てみます。
「仕事のやる気」はどこから生まれるのか
やる気を左右する三つの欲求の正体
「給料が安いからやる気が出ない」とよく言われるが、果たして「やる気を生む源」となるのはそれだけなのでしょうか。その疑問に対する答えの一つを、経営コンサルタントである池本克之氏の著書『出社しなくても最高に評価される人がやっていること』からみてみてみましょう。
東京五輪開幕直前、関連データを分析してわかった無観客開催でも期待できる景気へのマインド効果
6月景気ウォッチャー調査と五輪関連データ
7月12日から東京都に4度目の緊急事態宣言が発出されています。飲食業界・旅行業界を中心に5,000億円程度のマイナスの影響が出ると見込まれます。東京オリンピックはほとんどの会場で無観客での開催です。コロナ禍になる前は、オリンピック観戦にきた一般の外国人が、飲食、宿泊、観光などをすることで、4,000億円程度の経済波及効果を見込む向きもありましたが、一般の外国人の来日がないのでインバウンド需要はほとんどない状況です。コロナ禍という厳しい状況下で、緊急事態宣言によるマイナスとインバウンド需要喪失のダブルパンチを受ける飲食業界・旅行業界では、オリンピックの経済効果という言葉を出すと、「そんなものはない」として反発する人も多いでしょう。スタジアムなどの建設は経済効果が大きいものですが、去年までに終了していて、現在その効果は過去のものという感覚でしょう。しかし、世界中のトップクラスのアスリートが一堂に集い、全力で競うオリンピックは、人々の気持ちを前向きにします。スポーツの力のマインドに与えるプラス効果は大きいものがあると思います。コロナ禍で、アスリートの活躍に勇気づけられる人も多いのではないでし
コロナでアプリ市場急拡大、2〜3年分を1年で - 国内ダウンロード1位はZoomと思いきや?
みんながスマホでしていることは何か
COVID-19対策でステイホームが推奨され、結果的にスマートフォン用アプリ関連の売上高が過去最高を記録するなど、世界的に市場拡大しました。特に、ソーシャル、動画ストリーミング、フードデリバリー、ファイナンスといった分野が好調です。消費者は今後もスマートフォンを多用するので、アプリからの利便性をいかに高められるかが事業展開の鍵になります。
証券会社を選んだらどの口座を選ぶ?NISA口座、特定口座、一般口座の違いとは
第4回 証券会社の選び方
前回まで証券会社の選び方について解説しましたが、今回はその最終回です。証券会社を選んだ後は、取引口座を選ぶ必要があります。「一般口座」と「特定口座」、どちらを選べば良いのでしょうか。「NISA口座」はこれらとどう関係するのでしょうか。
金融庁も注意喚起、レバレッジ型ETFは長期投資には向かないワケ。今後は取り扱いが変わる可能性も?
ETFで投資をする際には商品タイプをチェック
投資を始めたいけれどどの銘柄を買っていいかわからない。そのような悩みを抱える投資初心者の方は少なくないのではないでしょうか。個別銘柄が選べない方でも手軽に取引ができる商品の一つに、日経平均のような株価指数に連動するETF(上場投資信託)があります。この指数連動型ETFには日経平均やTOPIXなど日本の指数だけではなく、NYダウやS&P500など、海外の指数に連動するETFもあり、これらに投資をすれば簡単にいわゆるインデックス投資ができます。またETFは取引所に上場しているため、個別株式と同様の取引時間中に取引ができ、1口単位で取引できるものもあるため、少額から投資を始められる点も始めやすいポイントです。加えて、指数連動型のETFを応用した商品で、指数の値動きの倍の値動きをするレバレッジ型のETFや、指数の値動きと逆の値動きをするインバース型のETFなどもあります。しかし、これらの商品は、投資初心者にとってはわかりにくく誤解を生んでしまう可能性があるとして、取り扱いに警戒する動きも出てきています。今回はこの指数連動型ETFとレバレッジ型ETFが市場に与えている影響や注意点について
ベトナムで急増する「エフゼロインベスター」とは?ベトナム証券市場が一時パンク寸前だったワケ
株価は史上最高値更新、進化する市場の今
現在ベトナムでは株式投資を始める人が急増しています。2021年1月から6月まで新規に開設された証券取引口座は62万口座に達し、その増加率は前年同期比で3.2倍となっています。この株式投資ブームの裏で一体 何が起きているのでしょうか?今回は、藍澤証券グループのベトナム現地法人であるジャパン証券から、ベトナム株式市場の今をご紹介します。
「有望な若手が辞めていく会社」は、まず就業規則を見直すべき
「管理・強制」から「パートナー関係の構築」へ
働く人の意識が多様化する現在、「会社のルール=就業規則」にも変化が求められています。従業員の管理を目的とした“上から目線のルール”では人材が定着しないからです。これからの時代の就業規則にはどんな視点が必要なのでしょうか。社労士として1000社を超える企業の経営問題を解決してきた、下田直人さんに聞きました。
投資信託とETFはどう違う? ETFのメリット・デメリット、 ETFの投資がおすすめの人は?
自分にあった投資とは
これからお金を増やしたい人の投資先としておなじみの投資信託。この投資信託の中には、ETF(Exchange Traded Fund・上場投資信託)と呼ばれる商品があります。どちらも「投資信託」なのですが、細かな違いがあります。そこで、両商品の特徴を比較したうえで、ETFに投資するメリットや、ETFがおすすめの人を考えてみましょう。
経産省「コロナでDXの緊急性高まった」、問われる本質 - 日米の意識はこんなに違う
「2025年の崖」をどう飛び越える?
経済産業省が2020年12月、調査報告書「DXレポート2」の中間とりまとめを発表しました。「2025年の崖」を提唱した2018年のレポートに続くもので、コロナ禍でDXの緊急性が高まり、本質が明らかになったと指摘しています。この危機を乗り越えるには、経営層がリーダーシップを発揮し、組織全体を巻き込んで改革する必要があります。
複数の証券会社に口座を持つことの意味はどこにある?実際の使い方
第3回 証券会社の選び方
オンライン証券会社の口座開設は簡単なので、複数のオンライン証券会社に口座を開いた方が良いと言われます。その理由と、複数の口座を持つことはどういう場合に必要なのか、実際の使い方について考えてみました。
米国の景気・金融政策は転換点だが株高は続く?データから読む“有望な投資先”
ISM製造業指数、金融政策、株価の関係を検証
新型コロナウイルスの新規感染者数は国内では再拡大が懸念されていますが、世界全体でみると鈍化の傾向にあり、変異株の動向を注視しつつ各地で経済再開の動きが進んでいます。特に米国では世界に先駆けて景気が回復し、代表的な企業景況感であるISM製造業指数は3月に64.7まで上昇しました。これは実に1983年以来の高水準です。ただ、その後のISM製造業指数は5月61.2、6月60.6と、横ばい圏での推移となっています。その他の経済指標も高止まりはしているものの、さらなる加速は見込みにくい状況です。<文:ファンドマネージャー 山崎慧>
投資のプロが選ぶ「本当に役に立つ投資書籍4冊」
「億り人」への道は着実な学びから
日本の株式市場は上にも下にも大きく動かない相場付きとなっています。このような展開が続いているときに無理に動く必要はありません。次のチャンスに備えてご自身の投資知識を磨いておきましょう。しかし学ぼうと思っても、本屋さんの投資本コーナーにはたくさんの本が積んであり、迷う方も多いのではないでしょうか。中には「株で簡単に●●億円」とか「FXで月収●万円アップ」といった、あたかもその書籍を読めば簡単に投資で利益をあげられるような刺激的なタイトルの本も多くあります。ただ筆者からすると「投資で継続的に大きな利益をあげること」は全く簡単ではありません。仕事柄投資で1億円以上の資産を築いたいわゆる「億り人」の方に多くインタビューさせていただきましたが、皆さん共通して投資や銘柄の知識がびっくりするほど深く幅広く、常に新しい知識をインプットし続けています。(付け加えると優しく礼儀正しい方ばかりです。)皆さんには玉石混交のたくさんの投資書籍の中から、本当に役に立つ中身の濃い書籍を読んでいただきたいと思います。そこで今回は、証券会社でマーケットアナリストを務める筆者が過去に読んだ書籍の中から自信を持ってお勧めで
何に投資をすればいい?決算説明会資料は投資材料の宝庫
財務諸表だけが投資材料ではない
この数か月、日経平均は方向感なく2万8,000円~3万円のレンジで推移しています。昨年の3月に日経平均は新型コロナウイルスの感染拡大で大きく値を下げましたが、それ以降は右肩上がりで推移しており、その急落時を除けば2019年からじわじわと上昇していました。ここ最近では値上がり期待が薄れてきた日経平均へのインデックス投資に変わり個別銘柄に興味を持ち始めた人も増えているようです。今回は銘柄探しのヒントを一緒に見ていきましょう。
今年後半のドル円相場はどうなる?重要なのは9月以降の米雇用統計
米6月雇用統計はまちまちの結果で相場は乱高下
7月2日に米6月雇用統計が発表されました。まずは、その内容を確認していきましょう。
つみたてNISA・iDeCo・企業型DC…途中で積立をやめた投資信託は解約した方がいい?
意外と知らない放置しがちな投資信託
「こっちのほうが値上がりしそう」「コストが安い商品が出た」などという理由で、積立投資で購入している投資信託を変更したことはありませんか。そんなとき、これまで購入してきた商品は、どうすればいいのでしょうか。このまま保有すべきでしょうか? それとも解約したほうがいいのでしょうか?今回は指針となるような考え方をお伝えします。
Twitter CEOや「大阪なおみの色」も!様々な分野に普及するNFTで大変革が予想される業界は?
国内市場で注目の各社を紹介
2021年3月、Twitterの共同創設者でありCEOを務めるジャック・ドーシー氏は、最初のツイートを291万ドルで販売しました。また同年4月にはプロテニス選手の大坂なおみ氏とその姉の大坂まり氏が、6枚のカード(デジタルデータ)をオークションに出品。まり氏がなおみ氏をデザインした「大阪なおみの色」というタイトルで、サイングッズなどが付与され、落札総額は58万ドルを超えています。上述のツイート、カードは、ともにデジタルデータです。そのデータに価値を付与したものがNFT(Non-Fungible Token=非代替性トークン)です。今、NFTは様々な分野へ広がりを見せています。
テレビVSネット、分岐点は30代? “テレビでテレビ番組を見ない”人も増加
リアルタイムでテレビを見ない?
インターネットを利用する人が増え、テレビを見る人は減りました。NHKの調査で20代以下の半数は平日にテレビを見ないことがわかり、若い世代にとってすでに日常的なメディアではありません。さらにテレビはネット動画を見るためのデバイスになりつつある、という調査も。ライフスタイルとともにメディア接点が着実に変化しています。