住まい
賃貸の家賃やマンション相場、住宅ローンなど、役立つ不動産情報を紹介。
築古戸建は不動産投資の対象としてアリかナシか。気をつけるべきマンションとの決定的な違いとは？
築古戸建てならではのメリットとは？
前回の寄稿記事では、「築古マンションは投資対象としてアリか」というテーマをお話ししました。公開後、「では、築古戸建はどうか？」という質問をいただきましたので、今回は築古戸建に絞って、不動産投資の対象としてアリかナシか、筆者の経験も交えてご紹介したいと思います。
住まい小林弘典
野菜を使い切ることも節約のひとつ！ 食費節約に役立つ使い切りレシピ
最強のお助けメニューはキーマカレー？
連日のように値上げのニュースが続く中、2023年の猛暑が野菜に影響し、さらなる値上げとなっています。このような中で食費を節約したいとなると、少しでも安いお店を探したり、安価で買える食材に置き換えたりする方向へ考えがいきがちです。しかし、日本の一般家庭の食料廃棄率は低くなく、農林水産省「食品ロス統計調査 平成26年度 」によると、世帯食の一人1日当たりの食品ロス量は40.9gで、その約半分の19.5gが「野菜類」というデータが出ています。何かを我慢するよりも、買ったものをしっかり食べきることも食費の節約につながるのです。今回は野菜を食べきるということを考えてみたいと思います。
住まい矢野きくの
45歳でマンションを購入した独身女性 完済は80歳「老後資金を確保できるか不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳会社員の女性。73歳の母との同居を視野に入れ、34年ローンで新築マンションを購入した相談者。ローンを返済しつつ老後資金を確保できるか不安だといいます。FPの渡邊裕介氏がお答えします。
住まい渡邊裕介
住宅ローン、返済比率20%でも赤字に転落…住宅購入を進める前に知っておくべき予算の立て方
住宅ローン借入可能額の落とし穴
住宅購入を予定しているAさん（39歳）。住宅メーカーへ相談する際、どれくらいの予算を想定すればいいのかを相談しに、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。住宅ローンの借入額がいくら位までであれば、無理なく返済できるのかが気になっているそうです。Aさんのご家庭の家計状況と今後の対策についてみていきましょう。
住まい伊藤寛子
「最寄駅は自転車15分で不便…」マンションを住み替えたい共働き4人一家 教育費との両立は成り立つ？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、38歳、共働き4人家族の女性。中古マンションを購入したけれど、利便性が悪く住み替えを考えていますが、教育費も含めいくら貯めたらいいかわからないと言います。FPの横田健一氏がお答えします。
住まい横田健一
【新NISA】活用前に要チェック！ありがちな「誤解」5選
失敗しないために押さえるべきポイントとは
2024年から始まる「新NISA」。投資の利益にかかる税金（通常、約20％）が無期限で非課税にできるとあって、注目が集まっています。しかし、家計や運用について筆者のもとに相談に来る人から話を聞いてみると、「制度内容を誤解している」「制度を使うことばかりに目を向けていて、資産形成の目的であるライフプランを無視している」といったケースが散見されます。新NISAの制度を正しく理解して、「自分はどうやって活用するとよさそうか」を考えてみましょう！
住まい張替愛
「子どもも500万の新車も欲しい」29歳夫 共働きアラサー新婚夫婦の家計は車を買っても回る？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、まもなく結婚するという29歳、会社員の男性。これから子どもも欲しいけれど、500万円の新車も欲しいと悩んでいます。FPのシミュレーションの結果は？FPの秋山芳生氏がお答えします。
住まい秋山芳生
40代が加入する生命保険、年間払込保険料はいくら？
生命保険への関心が高まる時期
30代で婚姻し子どもにお金がかかり始める40代。少子化対策で高校無償化や子ども手当の拡充など、子育て世代への優遇は進んでいるものの、学費以外の費用も想像以上にかかります。切詰めたいのが民間生命保険の保険料ですが、万一の際、頼りになるのも民間保険です。40代が加入しておきたい保険を考えます。
住まい寺田 紀代子
都内で暮らす60代夫婦の平均年収や貯蓄額、生活費はいくら？【2023年版】
勤労世帯と無職世帯で大きな差
60代は、現役で働く人もいれば、リタイアする人もいて、その生活スタイルは多様です。仕事だけではなく、家庭の状況も多様で、子どもに教育費がかかる家庭もあれば、子どもが就職して家にお金を入れる家庭もあるでしょう。また、医療費や介護費がかかる家庭もあります。今回は、都内で暮らす60代夫婦の平均年収や貯蓄額、生活費について見ていきます。60代夫婦の暮らしは多様ですから、どの家庭も平均値のとおりとはいきません。ただ、平均値との違いから、家庭ごとのバランスが見えてくるのではないでしょうか。
住まいタケイ啓子
「ふるさと納税」2023年10月から何が変わる？ お得な返礼品を見逃さない方法
ポイ活も有効
毎年12月末が近づくと慌てて「ふるさと納税」の手続きをする人も多いかと思います。筆者もその一人ですが、2023年は9月末までがお得な場合もあるので早めのチェックが必要です。2023年10月1日から「ふるさと納税」のルールが変更されるので、今までと同じ返礼品でも寄付額が高くなったり、返礼品の量が少なくなったりすることも予想されます。現時点でも「ふるさと納税」のポータルサイトでは「9月30日受付終了」と明記されている返礼品もあるので、狙っているものがある場合は、早めに行動しましょう。
住まい該当したら即検討！直ちに処分すべき不動産４選
使い道がない不動産は要注意
不動産は、銀行預金、保険商品、株式、外貨など、さまざまな金融資産の中でも、比較的安定的な資産として位置づけられ、特に高度経済成長期には「土地神話」と呼ばれる”不動産は値上がりし続ける”と信じられていたほどでした。しかし、バブル崩壊や人口減少といった要因によって、今日では「不動産＝安定資産」とは必ずしもいえない意識の方が常識になりつつあります。もちろん、都市部の不動産は高止まりが続き、不動産投資やマイホーム購入のいずれも、物価低迷期に比べると信じられないような高値になっている側面もあります。その一方で、特に地方の不動産を中心に、需要と供給のバランスが崩れ、資産価値がどんどん目減りしている不動産も増えており、こういった不動産の方が圧倒的多数といっても過言ではないほどになってきています。そこで、この記事では「直ちに処分すべき不動産」を４つご紹介したいと思います。該当する不動産をお持ちの方は、ぜひ早期処分を検討することをお勧めします。
住まい住宅ローン、夫婦で組むと「返済負担を減らせる」はウソ？契約前に確認しておきたい4つのポイント
夫婦で住宅ローンを組む３つの方法
夫婦共働きはもちろん、大黒柱は妻、という家庭も珍しくなくなってきました。夫婦それぞれに安定した収入があるなら、マイホームを取得する際、夫婦2人で住宅ローンを組むこともできますが、方法は複数あり、それぞれに注意点もあります。夫婦で住宅ローンを組む３つの方法と、契約前に確認したいチェックポイントを確認していきましょう。
住まい内田英子
住宅ローン、総返済額は【変動金利】と【固定金利】でどれだけ変わる？
変動金利に向いていない人の特徴とは
「フラット35」が、2023年8月の金利を公表しました。最頻金利は年1.72％（借入期間：21年以上35年以下、融資率9割以下の場合）で2ヵ月連続で低下したものの、年0.3％台からという依然低い水準で推移する変動金利型と比較すると、高い水準です。これから住宅ローンを契約される方は、変動金利型の低い金利を活かすプランに一考の価値があるでしょう。変動金利型を検討するにあたり、知っておきたい変動金利型の利用に注意が必要な人の特徴について解説します。
住まい相続してしまうと「一生手放せない負動産」に…。売買が強制却下される意外な不動産とは？
知られていない、不動産取引の”例外”
日本では、不動産は自由売買が原則とされています。つまり、「売り手」と「買い手」が話し合って、不動産の売買金額や取引条件さえ固まれば、たとえ家族や隣人といった第三者が「その売買はやめた方がいい！」「その売買は許さない！」といった反対意見があったとしても、その売買は成立して、買い手の名義に所有者を変更することができます。しかし、その中で唯一、売り手と買い手の間では売買が成立しているのに、その売買は「許さない」として手続き途中で却下されるケースがあります。その不動産とは、田んぼは畑などの「農地」です。ちなみに、この場合、「交渉次第でなんとかなる」といった甘いものではなく、それを覆すことも難しい、厳しいものなのです。意外と知られていない、「自由売買を許さない」特殊なケース。そして、これは思いのほか身近な不動産であり、農地の売却処分に困っている不動産所有者がたくさんいます。今回は、なぜこのような不思議なルールがあるのか、そして、もしも自分がこれに該当して売却処分に苦しむことになってしまったとき、その対策はあるのかを見ていきたいと思います。
住まい低金利で住宅ローン控除もあるなか、住宅ローンで頭金を減らすとどんな影響があるのか？
頭金を出すメリット・デメリット
マイホームの取得時に必要となる頭金の金額は、住宅ローンの借入金額に影響を与えます。マイホーム取得相談の際、どれくらい出せばいいのか、といった質問を筆者もよくお受けしますから、気になる方は少なくないようです。頭金を減らすことは、賢い資産活用となるのでしょうか？今回は、頭金を出すメリットデメリットについて解説します。
住まい線状降水帯による豪雨で浸水被害…火災保険でどこまで補償される？
自然災害の補償に水害は含まれる
近年、天気予報で頻繁に聴くようになった「線状降水帯」。10年程前にはあまり聞かれなかった言葉です。2023年も線状降水帯による長く続く大雨で甚大な被害が起きています。万一の災害の備えとして加入している火災保険。水害に備えるための注意点を詳しく説明します。
住まい夜間に電気料金が安くなるプランは本当にお得？ 逆に高くなってしまうパターンを解説
夜の利用でも使用時間帯が重ならないように注意が必要
2023年6月1日から、大手電力会社7社の電気代が値上げになります。これから暑い夏に向けて電気代が気になる季節、どうなることかと心配している方も多いのではないでしょうか。そんななか、注目されているのが時間帯によって電気料金が安くなるプランです。電気を使う家事や仕事は、料金の高い昼ではなく、夜にまわせば節約になりそうです。では実際、どのくらい安くなるのでしょうか。
住まい相続した不要な「負動産」を売るために実践すべき、たった２つのこと
実は、負動産の買い手は多い
相続で引き継いだ山林や農地、親が生前に住んでいた空き家など、「思い出は詰まっているけれど、今は何も使っていない」不動産は、意外と多くの人にとって身近な財産の一つです。これらの不動産は、使っていなくとも固定資産税の支払いや、草木の除草伐採などの維持管理が避けられず、様々なリスクが年々積みあがっていく、資産価値よりも負債の大きい「負動産」と化していることも少なくありません。そして、負動産がかかえる問題は、負債的要素をもっていることだけでなく、「売りたくても売れない」という、八方塞がりに近い側面も持ち合わせています。しかし、実際にはそんな悲観する必要はありません。負動産を売却処分したいと思ったときに、見落とされがちな「2つのこと」を実践することで、誰でも負動産問題から卒業することができるようになります。今回は、その「2つのこと」について見ていきたいと思います。
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