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相場のチャンスは“人間の過ち”にあり
先週の日経平均が“ミスプライス”だったワケ
プロ野球の日本ハムで同僚に暴力をふるったとして、全試合出場停止処分を受けていた中田翔選手が巨人に無償トレードされました。批判覚悟で獲得に動いた背景を巨人の大塚淳弘副代表は「過ちを犯さない完璧な人間はいない。（中略）野球を辞める覚悟もあるということで、原監督と話して、一人の選手を救わないといけないという話になった」と説明しました。過ちを犯さない完璧な人間はいません。人間は間違えます。相場もまた人が作るものですから間違えます。
ビジネスマネックス証券 執筆班
環境対応で注目の「サーミスタ」って何？幅広い用途で需要拡大、市場動向を解説
温度を測るニーズが増えている
サーミスタという部品を知っていますか？サーミスタは、温度変化に対して電気抵抗の変化の大きい抵抗体（半導体）で、温度を測定するセンサとして利用されています。なかでもNTCサーミスタは、温度の上昇に対して抵抗が減少するサーミスタで、安価で大量生産が可能であることから、温度センサとして自動車、空調機器、家電、産業機器など幅広い分野で使われています。
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
多様化時代は“カメレオン”タイプが営業を制す？営業力が上がる処方箋
成果を出す人はどこが違うのか
働き方が多様化しているように、｢営業スタイル｣も人それぞれ。営業を生業とする人が皆、それを得意としているわけではなく、多くは｢短所｣も｢苦手｣も抱えているもの。ならば、成果を出す人はどこが違うのでしょうか。リクルート黄金期を支えた営業経験をもとに人気オンライン講座｢営業サプリ｣の総合監修を務める大塚寿氏が、あなたの営業力がいますぐアップする処方箋を提示します。
ビジネス日本実業出版社
年内のドル円は108～110円台のレンジ相場か、米金融政策の行方と為替相場の展望
市場のテーマはFRBのテーパリング完了時期へ
いよいよ米連邦準備制度理事会（FRB）の金融緩和縮小のタイミングが近づいてきたと思われます。デルタ変異株の感染拡大といった不透明要因もありますが、この先のFRBの金融政策とドル円の値動きを展望してみたいと思います。
ビジネス大和証券 執筆班
世界の株式市場は「K字型」に、出遅れ日本株の回復ヒントはインドにあり？
日本株にもいずれ経済再開相場が訪れる見通し
足元では、新型コロナウイルスのデルタ型による感染の拡大が世界中で猛威を振るっています。一日あたりの感染者数が過去最多を更新する日本はもちろんのこと、一時期は一定レベルまで感染が落ち着いた欧米諸国でも感染者数が再び増加に転じているケースが散見され、経済・金融市場への影響に予断を許さない状況が続いています。とはいえ、実際の株式相場を見ると、コロナショックが起きた2020年3月当時とは随分と異なっていることが分かります。つまり、グローバルの株式相場が必ずしも総悲観に陥っているわけではなく、株価のパフォーマンスに明暗が分かれているということです。
ビジネス2021年「年金制度」の改正で、私たちの未来はどう変わる？パートの社会保険や年金の受け取りなどの変更点
どうして改正が行われるのか
長引くコロナ禍の影響により、私たちを取り巻く環境は、日々変化しています。在宅勤務（テレワーク）の拡大、雇用調整助成金の延長、コロナ対策による財政支出の先行き……。そういった社会情勢が反映され、法改正は行われていきます。2019年に金融庁が発表した「年金2,000万問題」は、セカンドライフの資金を考える時、今でも大事なキーワードの一つとなっていますが、今年（2021年）5月に成立した「年金制度改正法」は、これからの私たちにどのような影響があり、どのような選択肢が生まれたのか、改めて解説をしていきましょう。
ビジネス小林虹彦
米FRBテーパリング決定は年内か、今後の米金利と日米株価の動きを徹底予想！
米国株の健全な上昇が続くこと自体は、日本株にもポジティブ
一般に、米国の市場金利の動向と、日米株価の相対的な値動きには一定の関係があることで知られています。それは米国の市場金利が上昇する際に、米国株（S&P500）よりも日本株（TOPIX）の方が上がりやすいという特徴です。また、米国での金利上昇には、景気回復期待の高まりを伴うことが多く、景気に敏感な銘柄が物色される傾向があります。株式市場を構成する銘柄の特徴として、日本株には景気敏感株が多く含まれており、米金利が上昇し、景気敏感株が買われる局面では、日本株が米国株に対して相対的にアウトパフォームしやすいと考えられます。FRB（米連邦準備理事会）は18日、7月のFOMC（連邦公開市場委員会）の議事要旨を公開しました。市場ではテーパリング（金融緩和の縮小）の開始時期にさらなる注目が集まっています。今後の米国の市場金利は上昇へと向かうのでしょうか。
ビジネス8～9月の日経平均、節目の価格帯は3つ！26,000円台に突入したらどうなる？
今後の展望をチャートと政治イベントから考察
3月以降、米国や欧州の株価指数が歴代最高値圏に位置する中で、日本株の出遅れが鮮明になっています。新型コロナのワクチン政策、経済の回復度合い、自国の政治動向など、さまざまな要因が絡む中ではありますが、日米欧の株価指数のパフォーマンスの違いが顕著になっています。この傾向は今後も続くのでしょうか。日経平均株価のこれまでの動きについて、チャートを中心に簡単に振り返り、今後の節目の価格帯・展望についてみてみましょう。
ビジネススマートプラス 執筆班
「ディディ・ショック」で中国のIT業界が“冬の時代”に、規制を強める政府当局の狙いは？
競争の促進と国民の負担軽減で経済の活性化を図る
今年7月2日、中国ネット規制当局は、配車アプリ運営大手の滴滴出行（以下、ディディ）に対して、国家安全を守るための調査を開始すると発表しました。ディディは6月30日に米国ニューヨーク市場でIPOを行ったばかりで、上場前に中国当局は配車で収集した機密データが米国に流出することを懸念して、同社に上場延期を求めていました。ディディは中国当局の意向の背いでIPOを強行したため、配車アプリの配信が停止させられ、これを受けて同社の株価は暴落したほか、米国と香港に上場する中国の大手IT企業の間でも政策リスクを巡って大きな動揺が広がりました。ディディの場合、主に国家安全保障上の事情で規制された格好ですが、中国では昨年から独禁法違反で規制されたIT企業も多く、今回はその背景と中国当局の狙いについて考えてみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
月3万円からはじめる資産運用術、お金のプロに聞く具体的な配分の考え方は？
株式投資にチャレンジ！
コロナ禍で外食費や交際費が減るなど支出が減り、家計に余裕が出ている人が多くなっているのが、総務省「家計調査報告」からわかります。そんな中、株式市場を始めたとしてマーケットは絶好調。多くの人が余剰資金を投資に向けたいと思うのは自然とも言えるでしょう。それを後押しするように、スマホ証券やポイント投資の台頭、FIREムーブメントの流行が投資に火をつけています。また、おうち時間が増えて、投資系YouTubeで勉強している人が増えたことも投資をする人が増えているのに繋がっていると考えられます。今回は、月3万円ずつ資産運用に回すなら、どんな配分で行くべきかを考えてみたいと思います。
ビジネス頼藤太希
東京五輪が日本の景況感下支え？選手の活躍が消費・投資行動に及ぼした影響を読む
期間中の日経平均株価は上昇
東京オリンピック2020開会式の関東地区の世帯平均視聴率は56.4％で、1964年東京大会の61.2％に次ぐ高い数字となりました。なお、閉会式の視聴率は46.7％とこちらも高い視聴率で、国民の関心の高さが窺える数字になりました。この大会では視聴率が30％台になった競技が3つありました。まず、8/3（火）の男子サッカー準決勝・スペイン戦です。日本テレビで放送され視聴率は30.8％でした。日本が公式競技となって初の金メダルを獲得した8/7（土）野球決勝のアメリカ戦はNHKが放送し、前半は30.4％、後半は37.0％でした。8/8（日）の大会最終日に行われた男子マラソンはNHKが放送し、前半は23.3％でしたが後半上昇し31.4％になりました。新型コロナウイルスの影響で１年間延期された東京オリンピック2020大会は、様々な困難がある中での開催となりました。厳しい環境の中で準備を進めてきたアスリートの活躍に勇気づけられた人も多かったことでしょう。新型コロナウイルスが収束する兆しが見えない厳しい状況下でも、人々の消費行動や、投資行動にもプラスの影響を及ぼすと思われます。
ビジネス宅森昭吉
パート主婦です、株式投資をしたいが扶養は外れたくない、どうすればいい？
証券口座の選び方が重要
新型コロナウィルスの影響で日経平均株価は2020年3月に一時1万6,000円台まで下がりましたが、2021年2月には3万円台に到達しました。約11ヶ月の間に急上昇したわけですが、これから株式投資を始めようと考えている人も多いのではないでしょうか。私は日頃からファイナンシャルプランナーとして活動しています。今回は扶養内の主婦が株式投資を始める際の注意点について、実際の相談事例をもとに解説します。
ビジネス三原由紀
デルタ型の猛威で中国「ゼロコロナ戦略」に暗雲、日本株に及ぶ中国リスクとは
日本株への逆風続く
新型コロナウイルスのデルタ型の感染が世界的に広がっています。ワクチン接種で先行する米国や英国では、感染者数は増加しているものの死者数の増加ペースが抑制されていることから、行動制限を緩める動きが続いています。ワクチン接種数が1億回を超え、接種完了率が40％に近づきつつある日本でも、感染の拡大と比較して死者の増加は抑えられています。一方、ワクチン接種が遅れているその他のアジア諸国では感染、死者ともに増加傾向が続いています。これまでアジアでは感染者、死者ともに欧米対比で低い状況が続いていました。しかし今局面では、直近で世界の新規感染者のおよそ2割、死者の3割ほどをアジアが占めるに至っています。こうした中、フィリピンではこれまでで最も厳格なロックダウンが実施されている他、マレーシアやタイなどでもロックダウンが強化されています。コロナの封じ込めを目指してきたオーストラリアでもロックダウンが繰り返されていますが、政権の方針は徐々にワクチン接種の加速へと転換されてきています。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
米テーパリング開始は早くて10月以降、雇用統計と当局発言から年後半のドル円相場を読む
米7月雇用統計直後はドル上昇、米国債利回り上昇
8月6日（金）に発表された米7月雇用統計は、事業所調査ベースによる非農業部門雇用者数（以下、NFP）が前月比94万3千人増と、事前予想中心値の87万人増に比べてかなり強い内容となりました。前月・前々月分は併せて11万9千人上方修正されました。新型コロナウイルスのデルタ変異株感染拡大が世界中で懸念されている中、2月分以降のレジャー部門を中心としたサービス業の堅調な雇用者増が引き続き全体の雇用増をけん引しています。加えて、8月は政府部門雇用者数が24万人増と、1～6月の月平均5万9500人増から大きく上振れしたことも影響したものと思われます。
ビジネス内閣支持率は低迷、衆院選にむけて株価はどうなる？過去13回の解散総選挙時の株価推移を調べてみた
衆院選に関係する株価のジンクス
菅義偉首相が9月前半にも衆議院の解散に踏み切るのではとの見方が強まっています。一方でNHKが8月10日に発表した世論調査によると内閣支持率は29％で、菅内閣発足以来最低を更新しています。今回は、衆院選に関係する株価のジンクス（法則）から株式相場の行方を探ってみました。
ビジネス吉野貴晶
投資信託の長期保有「年平均リターンの落とし穴」、複利の効果はどこまでホント？
なんとなくの常識を見直そう
投資信託を長期保有した場合、本当に資産は大きく増えるのでしょうか。時々、年平均リターンの概念を用いて、「30年間運用すると、ほら、こんなにお金が増えたでしょ」という記事を目にしますが、この考え方には大きな落とし穴があるのです。
ビジネス鈴木雅光
どこに投資する？銘柄探しのカギは連想ゲーム
固定観念を捨てて思考を広げよう
株式投資を始めるときにハードルとなるのが銘柄選択です。3,700社以上も上場している中で、全ての会社を知っているわけではないし、自分が知っている会社の株価が上がるとも限りません。前回の記事では『会社四季報』を使った銘柄選択を紹介しましたが、今回は自分の頭の中だけで完結する方法を紹介します。その方法とは「連想ゲーム」です。
ビジネス森永康平
企業のライフサイクルから“伸びる企業”を見つける方法
創業期と成長期の企業を見つけることが大切なワケ
「人生100年時代」を迎えて、私たちはリタイア後に充実した人生を送っていけるかが大きなテーマとなっています。その解決策に“人間とは誕生から死まで生涯をかけて発達する存在である”という生涯発達に関する理論が注目されています。平たく言えば、ヒトが衰えてゆくことに価値を見つけて衰退もむしろ発達ととらえようという考え方です。代表的な理論に米国の発達心理学者として知られるエリクソンが唱えるライフサイクル論があります。人間の生涯を乳児期、幼児前期、遊戯期、学童期、青年期、初期成人期、壮年期、老年期の8つの段階に分類して、それぞれのステージでヒトはどのような特徴を持って、どのような課題に向けた行動をしていけば、次のステージに向けて有意義で幸福な生活ができるというものです。少々、前置きが長くなってしまいました。今回、取り上げたいのはヒトではなく会社のライフサイクルについてです。ヒトと同じように企業の評価をする上でライフサイクルは重要です。株式投資先の銘柄選別に企業のライフサイクル（誕生から衰退までの過程）をどのように活用したらよいのか、検証してみました。
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