ファミリー
結婚にまつわる費用や出産に利用できる公的補助制度や子育てにかかる費用など、役立つ制度を紹介。
藤井四段で注目、子の才能を伸ばす「モンテッソーリ教育」
“察しが悪い”親が子を育てる
「公式戦29連勝」という前人未到の記録を樹立した史上最年少棋士・藤井聡太四段。その記録もさることながら、「勝負に必要な集中力はどこで培われたのか?」という生い立ち・教育法に幅広い関心が寄せられています。なかでも、ひときわ注目が寄せられているのが、藤井四段が入園した地元の幼稚園が取り入れていたという「モンテッソーリ教育」。英国のウィリアム王子ほか、各界の著名人も多く受けているというこの教育法は「大人は子供を『知る・見守る・ときどき助ける』ことに徹し、能力を伸ばす」という特徴を持っています。では、モンテッソーリ教育のポイントを『モンテッソーリ流「自分でできる子」の育て方』(神成美輝 著/百枝義雄 監修)から、いくつか簡単にみてみましょう。
子連れ離婚するならば…知っておきたい手続きのいろは
戸籍や保険はどうすればいい?
「3組に1組」が離婚しているといわれる現代。「平成27年人口動態統計(確定数)の概況」によると、年間の離婚件数は22万6,215組と実際に少なくはなく、前年より増加しています。離婚が成立するまでの間も、夫婦の話し合いや公正証書の作成などで大変ですが、いざ離婚成立した後の手続きも重要です。とくに子連れ離婚の場合、大切な手続きが多くあります。今回はその具体的な方法や注意点をご紹介します。
保活の次は学活? 民間学童に入所申込が殺到
充実したサポートで月5万円にキャンセル待ちも
子供が保育園から小学校にあがるときに、共働き家庭の前に立ちはだかる「小1の壁」。手厚いサポートと充実のプログラムで、その障壁を一緒に乗り越えてくれる民間学童が都市部で人気だそうです。「来たる小学1年生に向けて、必ず我が子を民間学童に入れたい!」と多くの親が申込み、未就学児の時点で、すでにキャンセル待ちになっているところもあるのだとか。
幼児教育無償化目指す「こども保険」、家計への影響は?
年収400万円の場合、負担は月240円
「希望出生率1.8%」これは希望通りに子供を持てたときの水準として政府が掲げる数字です。しかし現実は理想にはほど遠く、6月2日に公表された人口動態統計によると、2016年の合計特殊出生率は1.44となり、前年から0.01ポイント低下。出生数は97万6,979人とはじめて100万人を割り込みました。歯止めが利かない少子化問題の解決の糸口として、自民党の小泉進次郎氏らが提唱するのが「こども保険」です。まだ構想段階ではありますが、もし実現すると、私たちの家計にどのような影響を及ぼすのでしょうか?
アラサー女子「結婚に金銭的メリットはありますか?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は野瀬大樹氏がお答えします。結婚してお得になるという制度はありますか? 彼はいますが、仕事はしばらく辞めたくなく子供が生まれる予定もないなかで、結婚する意義がわかりません。同棲でもよいのではと思ってしまいます。 金銭的な面で扶養に入ったほうが得になるなどメリットはあるのでしょうか?(20代後半 独身 女性)
お金がなくて進学できない!? 今から大学入学に備えよう
日本学生支援機構の奨学金制度とは?
子供の成長はうれしいものの、教育費のなかでも特に気になるのが「大学」にかかるお金です。子供の夢をお金の問題で諦めないですむように、ひとり親家庭の方にはとくにうまく活用していただきたいのが奨学金です。「奨学金は借金だから借りたくない」という声もありますが、今は2人に1人の学生が奨学金を利用しており、「奨学金があったから大学に進学できた」という学生の声も多く聞かれます。今回は奨学金制度を代表する「日本学生支援機構」の概要と注意点をご紹介します。
育児もキャリアも諦めない 賢い母のサービス活用術
多様化する保育園や保育サービス
少子高齢化が進んでいる日本。厚生労働省の発表によると昨年の出生数は97万6,979人と、はじめて100万人を下回りました。母親の年齢を5歳ごとに区分して前年と出生数を比較してみると、40歳以上では出生数が増加しているものの、39歳以下ではすべての世代で前年より出生数が減少している状況です。少子化の進行とともに、高齢出産が増えているという現実が数字にも表れています。
0歳からの医療保険––支払総額180万円で生涯安心でお得?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの家計相談シリーズ。今回は内藤忍氏がお答えします。昨年末に2人目の子供が生まれました。養育費が不安だったので、すぐに1人目のときにかけた学資保険と同じものに入ったのですが、保険を見直していくなかで、赤ちゃんのときから加入する医療保険があることを知りました。毎月約1万円を15年間払い込むと、入院日額1万円(日帰りも含む)、入院手術給付金20万円、外来手術5万円の終身保障があり、さらに20歳から5年ごとに健康祝金10万円が出るというものです(90歳までの間、基準日時点で連続入院が10日未満であれば手術歴があってももらえる)。終身保障の医療保険が買えるうえに、子供が平均寿命をまっとうすれば一般の保険よりもお得だという説明を受け、とても魅力的にみえました。契約をするかどうかを悩んでいます。プロの目から見て、この保険はお得と言えるのかうかがいたいです。現在の世帯収入は手取り月25万円。生活費は23万円程度。資産としては、預金100万円、株式・国債に300万円程度。学資保険は子供2人
20代保険ナシ夫婦、妻の妊娠前に保険に入らないと損?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は深野康彦氏がお答えします。夫39歳妻29歳、結婚2年目です。先日友人とたまたま保険の話になり、私たち夫婦が「今まで何一つ保険に入ったことがない」と言うととてもビックリされました。そして「絶対に保険に入るべきだ」とアドバイスされましたが、どの保険に入ればよいのか、選び方も種類もわかりません。保険には必ず入ったほうがよいのでしょうか?「そろそろ子供がほしい」と話すと、「保険に入るなら妊娠する前に入らないと損するよ」とも言われました。保険の仕組みが複雑すぎて、ちんぷんかんぷんです。アドバイスいただけると幸いです。(20代後半 既婚・子供なし 女性)
ひとり親家庭が知っておきたい手当や助成
しっかり情報収集して申告漏れを防ぐ
近年はライフプランも多様化し、シングルマザーやシングルファーザーといった「ひとり親家庭」も増えています。厚生労働省の調査によると、日本の母子世帯は約124万世帯、父子世帯は約22万世帯にも(平成23年度「全国母子世帯等調査結果報告」)。しかし、母子家庭の平均就労収入は月約15万円という調査結果もあります(平成24年「国民生活基礎調査」)。子供のいる世帯の就労収入が月約52万円ですので、その3割ほどしかありません。「収入が少なく今の生活が不安」「子供が望む進路に行かせてあげたい」そんな想いで日々生活している母子家庭(父子家庭)の方が知っておきたい手当や制度をご紹介します。
出産祝いの100万円を子供の将来のために手堅く運用したい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの相談シリーズ。今回はプロのFPとして活躍する深野康彦氏がお答えします。昨年子供ができて、みなさんより約100万円のお祝いをいただきました。いただいたお祝い金で子供の将来のために資産運用をしたいと考えています。もちろん別に学資保険のようなものにも入っています。期間としては中学卒業までの15年。どのような運用がよろしいでしょうか? 投資信託で月々1万円のように少しずつの方がよいのでしょうか。(40代前半 既婚・子供1人 男性)
私に似合うウエディングドレスの選び方、教えてください
値段も抑えて大満足、ドレス選びのコツ
女性ならば、誰しも一度は真っ白なウエディングドレスを着た花嫁姿に憧れた経験があるのではないでしょうか?でも、いざ結婚式を迎えるとなると、数多のウエディングドレスのなかから、どうやって自分にピッタリのものを選べばよいのか……と悩んでしまう花嫁も少なくはないようです。そこで、ウエディングドレス選びで失敗しないためのコツを、ウエディングドレス セレクトストア「DRESS EVERY (ドレスエブリ)」みなとみらい横浜店でドレスコーディネーターを務める知花めぐみさんに教えていただきました。
子供に「賢いお金の知恵」を身につけてもらう方法は?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの相談シリーズ。今回はプロのFPとして活躍する深野康彦氏がお答えします。私には2人の子供がいます。小学生と幼稚園児です。自分自身はさんざん浪費をしてきて、決して賢いお金の使い方はしてこなかったのですが、反面子供たちにはお金に苦労する人生を送ってほしくないと思っています。小さい頃に教えることで、将来に役立つお金の教育方法はありますか? できれば、お金との賢い接し方を習慣づけてほしいです。お金との接し方を教えるのは難しく、あまりほしいものを与えないようにしても大人になってから反動が生じそうで、かといって奔放にほしいものを与えるのも逆効果な気がしています。自分が思いつくのは、お小遣いを年俸制にして、計画的なお金の使い方を身につけさせる、ということくらいです。よいアイデアがあれば教えていただけると幸いです。(30代後半 既婚・子供2人 男性)
早く結婚したほうが“金銭的”には得って本当ですか?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの相談シリーズ。今回はプロのFPとして活躍する野瀬大樹氏がお答えします。私は現在、35歳独身ですが、まだ結婚を諦めていません。税制上は、結婚していたり、子供がいたりするほうが控除などのメリットが多いと思うのですが、もし結婚して子供を育てるのであれば、早く結婚したほうが得なのでしょうか? 私は両親が25歳のときの子供ですが、25歳で結婚して子供を育てるのと、40歳で結婚して子供を育てるのでは、金銭的にどのくらい差が出るものでしょうか?(30代後半 独身 男性)
暴力・借金・浮気は× 結婚したい「3NO」男子の見極め方
ハイスペックよりノーリスク男子が人気
「3高」男子はもう古い? 女性が結婚相手に求める条件が、今、大きく変化しています。最新のアンケート調査で高い人気を集めたのは、暴力・借金・浮気をしない「3NO」男子。ハイスペックな男性よりも、まずリスクを避けたいという女性心理が表れました。とはいえ、実際に結婚するまでわからないことも多いのが、これらの習性です。気になるノーリスク男子の見極め方を、プロの婚活コンシェルジュに伝授してもらいました。
結婚しないのは“コスパ”が悪いから? 現代男性の本音
「嫌婚派」増加も婚活市場は大活況
男性は結婚すると“損”をする?晩婚化や未婚率の上昇が叫ばれる今日、男性からみると「結婚はコストパフォーマンスが悪い」という話が度々話題にのぼります。婚活のための費用や彼女とのデート代、婚約指輪に結婚式、子供の教育費用……と確かに恋愛や結婚には、さまざまなお金がかかります。もちろんこれらの費用は夫婦が共に準備するものですが、男性にその荷が重くかかりがちなのも実情。やはり結婚は男性にとって、コスパが悪い制度なのでしょうか?
150万も節約できた!? 結婚式費用を抑えるテクニック
「持ち込み」活用で質も価格も諦めない
結婚式の費用はできるだけ安く抑えたいけれど、クオリティには一切妥協したくない。大切な晴れ舞台だからこそ、新婚カップルがこんなふうに思うのは当然のこと。しかし、その影響か、結婚式費用は当初の見積もりよりも最終的に支払う金額が高くなってしまうことが多いようです。予定よりも「100万円以上多くかかってしまった」なんてこともザラなのだそう。しかし、写真事務所「東京ウェディングスタイル」主催カメラマンで、これまでに100件を越える結婚式の節約アドバイスを行ってきた後藤さんによると「自分が望むクオリティを保ちながら、結婚式費用を節約する方法があります」とのこと。いったいどんな技なのでしょうか?
子育てパパママは必見 「未成年」でもIPO投資
おすすめ「未成年口座」を徹底解説
子育てにはなにかとお金がかかります。食費、衣料費、習い事、塾、学費、下宿代などなど……、子供の進学先によって異なりますが、一般に大学までに2,000万円はかかると言われています。すべてを一括で用意する必要はありませんが、かなりインパクトのある金額です。私事ですが、昨年末に子供が産まれまして、この2,000万という数字に震え上がっております。子供に不自由はさせたくないですし、やれることはやろうということで、さっそく「未成年口座」を作りました。その理由は、自分も長年取り組んでいる「IPO」の抽選に参加して、少しでも子育て費用を捻出するためです。そこで今回は、満20歳未満のお子さまを持つ子育て世代の方々に、未成年口座開設のポイントや未成年でもIPOに申し込める証券会社についてご紹介したいと思います。※取引主体として認められた親権者が子供の財産管理を目的として取引を行う場合は、借名取引には該当しません